子供1人に「1000万円」以上学費（教育費）として掛かるとよく耳にしますが、実際どのくらい教育資金として貯めておくと良いでしょうか？
今のうちにきちんと教育資金の計画を立てていないと、「お金がない」という理由で子供の進学の可能性を妨げてしまうことがあるかもしれません。
そうならないためにも、この記事では子供1人にどのくらい学費（教育費）が掛かるのか、教育資金計画をどのように立てるべきか、効率的な貯め方について分かりやすく解説していきます。
子供の学費（教育費）はどのくらい貯金が必要？
以下の表は文部科学省の調査結果をもとにそれぞれのステージで必要となる学費を表にしています。
| 公立 | 私立 | |
| 幼稚園（3年） | 649,088円 | 1,584,777円 |
| 小学校（6年） | 1,926,809円 | 9,592,145円 |
| 中学校（3年） | 1,462,113円 | 4,217,172円 |
| 高校（3年） | 1,372,072円 | 2,904,230円 |
| 大学（4～6年） | 県内:2,384,879円 県外:2,548,150円 | 文系：4,134,165円 理系：5,908,857円 |
| 合計 | 県内:7,794,961円 県外:7,958,232円 | 文系:22,432,489円 理系:24,207,181円 |
参照：平成30年度学生納付金調査結果｜文部科学省
参照：平成30年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額｜文部科学省
表を見て分かるように、公立か私立かで必要となる金額は大きく変わります。
全て公立だった場合はトータルで約800万円ですが、私立の場合は2,000万円を超えます。
子供の進学ルートの目安を決めて、ご自身の財力からどのくらい教育資金として積み立てできそうか、目標を立てる必要があります。
大学進学時に一番お金がかかるため、高校までの18年間でかかるお金は家計の収支からやりくりしつつ、大学進学時にかかるお金を同時に貯めるようにしておくとベストかと思います。
我が家では高校までは公立が希望で、大学以降進学の選択肢を増やしてあげたいので、子供1人に対して大学入学資金として600万円は貯めておきたいです。
学費（教育費）の効率的な貯め方
学費の貯め方は様々ありますが、以下の①～④いずれかを組み合わせれば200万円～1400万円まで貯めることができます。我が家では①～③を組み合わせて教育資金を貯めています。
預金口座で貯金する
一番シンプルな貯め方が預金口座に定期的に貯金をしていくことです。
貯め方としては児童手当を全て貯金すると約200万円貯金することができます。
15,000円×12ヶ月×3年(3歳未満)＋10,000円×12ヶ月×9年(3歳以上～小学校修了)＋10,000円×12ヶ月×3年(中学生)＝1,980,000円
児童手当を貯金に回すのが難しいのであれば、月1万円を17年積み立てれば約200万円貯金することができます。
低解約返戻金型終身保険
最近注目されていて学資保険と比較されるのが「低解約返戻金型終身保険」です。
終身の死亡保障と貯蓄性が備わった保険のことで、保険料払込期間の解約返戻金を通常の終身保険よりも低くすることで、月々の保険料が割安になっています。保険料払込が終了するとそれ以降の解約返戻金は通常の終身保険と同じ水準に戻ります。
低解約返礼金型終身保険の良い所は、割安の保険料で解約するタイミングが自分で選べて、もし解約せずにそのまま置いておけば、解約返戻金がどんどん上がる仕組みになっています。
例えば私が加入している保険は米ドル建ての終身保険ですが、平均して算出すると以下の金額が貯められます。（その時のレートによって保険料や解約返戻金が変動します）
保険料：15,000円×12ヶ月×10年＝1,800,000円
解約返戻金（大学入学時に解約）：2,022,265円
10年払い込みで180万円保険料として支払い、子供が大学入学時に解約した場合、解約返戻金として約202万円返戻されます。
つまり約２0万円上乗せして返戻されます。解約せずに置いておけば、どんどん返戻金は増えていくので、可能であれば持ち続けたいと思っています。
保険の見直しをするなら以下の記事もおすすめです。
投資信託
余裕資金があれば投資・運用してお金を増やすのもおすすめです。
つみたてNISAやジュニアNISAを利用すると、一定の投資額までは非課税となるのでおすすめです。
つみたてNISA：年間40万円×最長20年＝800万円
ジュニアNISA：年間80万円×最長3年＝240万円
※ジュニアNISAは2023年に廃止となるため、今から開設すると最長3年非課税で投資出来ます。
つみたてNISAは以下の記事でまとめています。
我が家はジュニアNISAを教育資金として運用する予定で、2023年以降もそのまま置いておけば、240万円＋αの教育資金を確保することができます。（※ただし元本割れする可能性もあるので注意が必要です）
学資保険
学資保険とは子供のための教育資金の備えで、入学など節目のタイミングや満期時に祝金・満期保険金を受け取ることができます。
万が一親が亡くなった場合は保険料の払込免除となり、以後の保険料の払込は不要で、満期時期に祝金・満期保険金が受け取れるようになります。
例えば18歳受け取りで以下の保険料を支払った場合、約200万円貯めることができます。
月1万円×12ヶ月×17年＝2,040,000円
子供の学費（教育費）はどのくらい貯金が必要？まとめ
以下のいずれかを組み合わせれば200万～1200万円貯めることができます。
- 預金口座
- 低解約返戻金型終身保険
- 投資信託
- 学資保険
まずは教育資金をどのくらい貯めたいか、月いくらまでなら積み立てや保険に回せるのか、計画を立てて教育資金を貯めていくようにしましょう。
お金のことについて学びたい場合は以下の本が分かりやすくておすすめです。
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子供の進学の可能性を広げるためにも、貯金を頑張っていきましょう！
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